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女性の高い教育水準と低い労働率 もったいない国日本?!

by The advisory group

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世界経済フォーラムが2018年12月に発表したジェンダー・ギャップ指数(経済、教育、健康、政治の4つの分野のデータから作成され、0が完全不平等、1が完全平等を意味する)によると、2018年の日本の総合スコアは0.662となっています。順位にすると149か国中110位、先進国でありながら決して高くない数字となっています。

各分野別の数字をみると教育分野と健康分野はそれぞれ0.994、0.979と完全平等を示す1に近い指数を示しているのに対し、経済分野と政治分野においては0.595と0.081と非常に低い指数となっています。この日本女性の活躍をめぐる現状を諸外国には「高水準の教育を受けておきながら、女性の活用がない もったいない国日本」と表されているそうです。

この現状を改善するには、もちろん政府の政策や雇用主となる企業の対策の早急の改善・改革が必要となりますが、弊社はこの改善・改革の一翼を担うのは弊社のような人材紹介企業だと考えています。人材紹介企業を営む我々が、雇用主となる企業様に採用にあたっての新たな見地をもって頂けるような働きかけをしていくことが、やがて大きなムーブメントにつながるのではないかと考えています。

実際、弊社とお取引のある企業様は、性別・年齢・経験といった従来の基準によらずやる気、能力、モチベーションといった新たな基準を考慮することにより、女性雇用の機会創出を意欲的に取り組んでおられます。

現状の職場に不満がある、出産・育児を機に仕事を辞めてしまったが働くことを考えている女性のみなさん、不安やお悩み事のシェアだけでもかまいません、是非弊社のアドバイザーにご相談ください。

参照元 内閣府男女共同参画局 共同参画2019年1月